背景：ニュースで取り上げられた「サプリ問題」

サントリーホールディングス（HD）の新浪剛史前会長が購入したとされるサプリが、実はTHCを含んでいた可能性があるという報道がありました。
本人は「合法だと思って購入した」と話しており、ニュースでも大きく取り上げられています。

この件をきっかけに「CBD」「THC」というキーワードに注目が集まりました。ここでは話題のサプリについて整理していきます。

CBDとTHCの違い

• CBD（カンナビジオール）： 大麻由来の成分のひとつ。精神作用はほとんどなく、リラックスや睡眠サポート目的で注目されている。世界保健機関（WHO）も「依存性や乱用のリスクが低い」と評価している。
• THC（テトラヒドロカンナビノール）： 精神作用が強く、多幸感や幻覚などを引き起こす可能性がある。日本の法律では規制対象（違法）で、所持・使用・販売はすべて禁止。

同じ大麻から抽出される成分でも、CBDは条件付きで合法、THCは違法という点が大きな違いです。 海外では両方を併用した製品も一般的ですが、日本ではCBD単体しか認められていません。

※ただし海外でも国や地域によって規制は異なります。旅行や輸入時には各国の法律を確認する必要があります。

日本でのCBDの扱い

現行ルール（2025年9月時点）では、THCを含まないCBD製品のみが流通可。
ただし2023年に成立した「大麻取締法改正案」により、今後は国際基準に近い形（微量のTHCを含んでいても基準値以下なら可）に変わる予定です。

そのため「合法と思って買った製品でも実はTHCが含まれていた」という事例が起こりやすく、消費者側にとってもグレーゾーンが残っているのが現状です。

※具体的な基準値や運用ルールは今後の政令等で定められる予定で、現時点では確定していません。

なぜ混入リスクがあるのか？

CBD製品は世界中で生産されており、中には検査体制が不十分なメーカーも存在します。
その結果、ラベルでは「THCフリー」と表記されていても、実際には微量のTHCが混入していたというケースが報告されています。

信頼性を見極めるポイントのひとつが成分分析証明書（COA：Certificate of Analysis）の有無です。 COAでは、CBDやTHCの含有量がロットごとに検査されており、透明性の高いメーカーはこれを公開しています。 ただし、日本ではCOAの提出が義務ではないため、消費者が自ら確認する必要があります。

購入時の注意点

• 価格が極端に安い製品は、成分や検査体制が不透明な場合が多いため注意。
• 販売元の信頼性：国内法人か、問い合わせ先や住所が明記されているかを必ずチェック。
• COAや国内検査の有無を確認。輸入品よりも、国内で検査済みと明記された製品の方が安心度は高い。

ネット通販や一部のショップでは手軽に購入できますが、「どこで作られ、どう検査されたか」に目を向けることが大切です。 特に初めて試す場合は「安さ」ではなく「安全性と実績」を基準に選びましょう。

スポーツ選手は特に注意

世界アンチドーピング機関（WADA）の規定では、CBD自体は使用可です。
しかしTHCは明確に禁止されており、尿検査で一定濃度を超えると違反となります。

もしCBD製品に微量のTHCが混入していた場合、本人に悪意がなくてもドーピング違反になるリスクがあります。 実際に海外では、CBD製品が原因で処分を受けたアスリートも存在します。 アスリートがCBDを使う場合は、国内検査済みやスポーツ向けに安全性が保証された製品を選ぶことが欠かせません。

まとめ

今回のニュースは「CBDとTHCの違い」「サプリのリスク」が一気に注目されるきっかけになりました。
CBDは条件を守れば合法で利用できる成分ですが、製品選びを間違えると違法成分を摂取してしまう危険があります。

これから利用を考えている人は、COAの有無や販売元の信頼性を確認することが大切です。
安心して取り入れるためには「安さ」より安全性・透明性を重視しましょう。